リモートワークはメリットしかない？
期待できる13の利点を解説

総務省実施の調査を見ると、企業のテレワークの導入状況は、以下のように推移しています。

【参考】
令和3年通信利用動向調査　
令和4年通信利用動向調査　

コロナ禍がはじまった2020年にテレワーク導入企業の割合は一気に増え、その後も継続して50％超の数値を記録しているため、リモートワークが働き方の一つとして定着していることがわかります。

社外で円滑に業務を進める際は、課題やトラブルもありますが、一方で多くのメリットが見込まれることも同時に推察できるでしょう。

では、リモートワークのメリットとは、どのような点が具体的に挙げられるのでしょうか。

「働き方改革に最適」などの認識はあっても、具体的なメリットを言語化できていなければ、想定した業務効率アップや働き方改革には至らないものです。

メリットは主に企業側・社員側の2つに分けられるため、どのような利点が望めるのか、まずは企業側からみたメリットについて解説していきます。

【企業側メリット①】総合的なコストを抑えられる

企業はリモートワークを取り入れることで、総合的なコストカットを図れます。

従業員の通勤手当や出張費、ほかには事務所賃料、光熱費、資料の紙・印刷代などさまざまな費用を削減できるためです。

リモートワーク導入時は、確かにデジタル端末・クラウドアプリケーションの導入費などが必要ですが、長期的な費用はリモートのほうが安く抑えられる傾向にあります。

【企業側メリット②】人的リソースの品質向上を目指せる

リモートワーク化に伴う人的リソースの品質向上とは、つまり、より優秀な人材を確保しやすくなるということです。

リモートワークによって多様性ある働き方を検討できるようになれば、本来選択肢に上がらなかった職業を選べたり、仕事を続けやすくなったりします。

結果、人的リソースを充実させるチャンスが増え、たとえば海外在住のグローバル人材を雇用するきっかけなども生まれるでしょう。

【企業側メリット③】従業員が離職しにくくなる

リモートワークが広まれば、従業員の離職防止にもつながるでしょう。

働き方に柔軟性が生まれることで、出産や育児、家族の介護、自身の病気、地方移住などさまざまな事情で退職したいと考えていた従業員も、仕事を続けやすくなります。

離職率低下につながれば、人手不足解消・採用コスト削減・社員一人ひとりの能力向上などのメリットも感じられるでしょう。

【企業側メリット④】企業イメージを高められる

リモートワーク化の取り組みは、企業イメージ向上を図るうえでも最適です。

傾向としてリモートワークは、「柔軟な働き方に理解がある」「社員への配慮が厚い」などの良いイメージを与えられる場合があります。

また、リモート環境での業務にはIT活用が欠かせないため、現代ならではの「ITに明るい企業」というイメージにもつながるでしょう。

【企業側メリット⑤】従業員の稼働率を安定させられる

リモートワークを取り入れれば、日々安定した状態で従業員の稼働率を維持できます。

自宅やカフェなどで快適に仕事ができれば、社員はみな人間関係や通勤のストレスから解放されるため、全体的に業務のパフォーマンス向上が見込めます。

結果、ストレスに伴う欠勤や遅刻早退を防ぐきっかけになり、長時間労働や休日出勤のない健全な会社を目指せるのがメリットです。

【企業側メリット⑥】DXにより新たな価値を創出できる

リモートワークをきっかけにさまざまなIT技術を導入できれば、総合的にDX（デジタルトランスフォーメーション）推進にもつながります。

DXとはデジタル化を図ることで、商品やサービスなどに、これまでになかった新たな価値をもたらしていくことです。

リモートワーク化に伴ってオンラインでのやり取りが定着すれば、たとえばより迅速なサービス・サポートの提供や、サービスのグローバル化などを図れる可能性が生まれます。

【企業側メリット⑦】さまざまな勤務形態を模索できる

働き方の一つとしてリモートワークを取り入れれば、一般的な9:00～17:00などの勤務形態だけでなく、さまざまな勤務形態を模索できます。

たとえばフレックスタイム制や週休三日制などが挙げられ、うまく運用できれば、従業員により自由な働き方を用意できる可能性もあります。

その結果ワークライフバランスが整えば、従業員満足度向上により、さらにパフォーマンスの高い企業に成長できるでしょう。

【企業側メリット⑧】セキュリティ意識向上につながる

リモートワークには機密情報の流出リスクを高めるなどの課題もありますが、見方によっては、セキュリティ意識向上のきっかけになるともいえます。

社外で仕事をすることになれば、情報端末の持ち出しやクラウド環境の活用などにより、多くの従業員は、リモートだからこそ慎重に情報を扱うでしょう。

結果、セキュリティに関するリテラシー向上を実現でき、リモートワーク導入前よりも対策が厳重になることも考えられます。

その意味でも従業員への継続的なセキュリティ教育は必須です。

【企業側メリット⑨】BCP対策につながる

リモートワークはBCP対策にもつながるため、あらゆる脅威に対して備えを充実させられます。

BCP（事業持続計画）対策は、災害や火災、テロなどの万が一に備え、事業を持続できるように対策を講じることを指します。

リモート環境を整えることで、オンラインでのやり取りの定着化へ向けたさまざまな業務のペーパーレス化が進めば、万が一被災した際も事業持続性を維持できるでしょう。

次に社員側からみたメリットについて解説いたします。

【社員側メリット①】総合的に働くストレスをカットできる

従業員にとってリモートワーク化は、働く際のストレスを総合的に抑えられる可能性があります。

満員電車で通勤する必要もなくなったり、苦手な人が常に近くにいるなどの人間関係のストレスもなくなる場合もあります。

ストレスが減れば働く際のパフォーマンス向上やモチベーションアップにつながるため、人によっては不必要に離職を考えることもなくなるでしょう。

一方、従業員の”Face to Face"による円滑なコミュニケーションを様々な方法で進めていく事も重要です。

【社員側メリット②】ITスキル向上につながる

リモートワークになれば、特にこれまでデジタル技術に明るくなかった人は、ITスキルを総合的に向上させられる場合があります。

リモート環境では、否が応でもPCを操作し、クラウドソリューションやコミュニケーションアプリなどをうまく活用していかなければなりません。

結果としてITスキル・リテラシーが向上すれば、現代ならではの働き方・業務環境になじめることで、キャリアの幅を広げるきっかけになるでしょう。

【社員側メリット③】プライベートと仕事を両立しやすくなる

リモートワークでは、プライベートと仕事の両立も円滑に進むでしょう。

自宅で仕事をすれば、育児や家事、看病、介護などとも両立しやすくなり、従来では考えなければならなかった休暇や離職等も不要になる場合があります。

結果、収入やキャリアの安定化につながるのが大きなメリットといえます。

また、リモートワークによって通勤時間が減れば空き時間が自然と増えるため、趣味などに多くの時間を費やすことでQOL向上も期待できるでしょう。

【社員側メリット④】転勤に伴う転居が不要になる場合がある

リモートワークが可能になれば、場合によっては、転勤に伴う転居が不要になることもあります。

従来は転勤に伴って引越さなければならなかったケースも、リモートワークが可能なら、引越さずに転勤できるということです。

すると引越しに伴う出費もなくなりますし、居住環境が変わることによるストレスもありません。

転勤の可能性を考え踏みとどまっていたマイホーム購入なども、積極的に検討できるようになり、さらには単身赴任の可能性も低くなります。

リモートワークによって働き方の幅が広がれば、企業・従業員ともに多くのメリットを感じられます。

そのためよりメリットのある形に業務環境を整えたいときは、リモートワークを積極的に取り入れたいところです。

新しい取り組みや環境の整備を進める際は、事前に見込まれるメリットと、導入の目的を明らかにすることが重要です。

リモートワークの現状、期待できるメリットを整理したうえで、新たな業務環境につなげていきましょう。