リモートワークはデメリットばかりで辛い？課題と導入時の注意点

リモートワークは、2020年からのコロナ禍を機に、感染症対策の一環として多くの企業に導入され始めました。

しかし現在は、少なくとも以前より感染症対策が緩和されているため、リモートでの働き方については企業にとってさまざまな考え方が見られます。

・働き方にメリットを見いだし、そのままリモートワークを継続する企業
・反対にデメリットや課題を感じていたため、感染対策緩和を機に通常の通勤スタイルに戻す企業
・必要に応じて、リモートと従来の通勤を切り替える企業

上記のように、現状、リモートワークの実施状況は「企業の捉え方しだい」といえます。

このことから各企業の捉え方の中で「何がリモートワークを辞めるきっかけになったのか」が気になるところです。

具体的なデメリットや課題、問題点、そして対策を把握したうえで、会社・従業員にとって適したワークスタイルを検討しましょう。

リモートワークを取り入れるうえで、事前に整理しておきたいデメリットは以下の5つです。

１．業務効率が落ちる
２．情報漏洩のリスクが高い
３．長時間労働につながりやすい
４．正当な評価ができない場合がある
５．従業員が運動不足になりやすい

リモートワークは現代的な新しい働き方で、比較的自由度も高いため、メリットが多いととらえられがちです。

しかしながらデメリットも意外に多いため、導入の際は問題点を見過ごさないことが肝心です。

では、デメリットを一つひとつチェックしていきましょう。

１．業務効率が落ちる

リモートワークは、業務効率の低下を招く恐れがあります。

効率的に業務を進められない理由は、以下が挙げられるでしょう。

　・プライベートと仕事の境目があいまいになり、集中力が保たれない
　・コミュニケーションの取りにくさから、自分以外の人の状況がわかりにくい
　・上司の目がないせいで、仕事を進めるうえで緊張感がなくなる
　・業務に最適化された環境でないため、長時間作業に辛さを感じる
　
リモートワークは業務効率化・生産性向上に効果的という見方もありますが、一方自宅などで効率良く業務を進めるには、高い自己管理能力が求められます。

小さな子どものいる家庭や、デスクや椅子が仕事用に最適化されていない家などは、さらに集中力を奪われやすいといえます。

２．情報漏洩のリスクが高い

リモート環境での作業は、性質上、情報漏洩のリスクが高いと言わざるを得ません。

リモートになれば、大事なデータが入った情報端末の持ち出し・社外からのシステムへのアクセスなど、情報漏洩の可能性を高める行動が自然と増えていくためです。

一方で従来の通勤スタイルなら、以上のようなリスクある行動の頻度は、少なくともリモートワークより抑えられたでしょう。

重大な情報漏洩が起これば、会社の信用問題に関わるため、リモートワークを進めるうえで看過できないデメリットといえます。

３．長時間労働につながりやすい

リモートワークには、長時間労働につながりやすいデメリット・課題も見られます。

業務効率が落ちやすいデメリットでも触れたように、リモートワークはプライベートと仕事の境界線がわかりにくくなり、人によっては実質的に長時間残業を強いられているような状態になる場合があるためです。

普段は効率的に時間内に完了できた業務も、集中力が落ちたり緊張感がなくなったりすることで、大幅に時間オーバーしてしまう場合があるということです。

また、リモートワークにおける勤怠管理がずさんな状態だと、指示を出す側も「すぐに仕事できる環境だから良いだろう」という考え方になりかねません。

結果、本来は時間外であるはずのタイミングで業務指示を出すなど、業務環境の劣悪化を招く恐れがあります。

４．正当な評価ができない場合がある

リモートワーク中は、正当な評価ができず、従業員が会社に不満を持つきっかけを作る場合があります。

社内でそれぞれの働き方を具体的に見られない分、評価に偏りが生じる可能性が増えるとも言われております。

「一生懸命働いたのに、リモートであるせいで悪い評価をつけられた」という不満を持たれれば、従業員のモチベーションに影響する恐れがあります。

正当に評価されない職場では、真面目に働こう・良い結果を出そうという気持ちにはなりにくいためです。

リモートワークは環境の性質上、人事評価のしにくさが大きな課題となるため、取り入れる際は十分な対策が必要です。

５．従業員が運動不足になりやすい

慢性的な運動不足を招くことも、リモートワークがもたらすデメリットの一つです。

リモートワーク化すれば通勤の必要がなくなり、人によっては一日家にこもりきりになってしまうケースもあるためです。

運動不足は健康リスクを高めるのはもちろんのこと、気分転換の機会が減ることによる、精神面での不調も引き起こしやすいといえます。

よって、長期に及ぶリモートワークが原因で、心身の不調を訴える従業員が出てくる可能性も考えられます。

リモートワークにはさまざまなデメリットがあるため、問題を理解したうえで、導入する際は適切な対策もチェックしておく必要があります。

事前に対策や課題を解決するポイントを整理しておけば、実践する中でデメリットを極力なくした運用が可能です。

デメリット・課題を解決するポイントは、次のとおりです。

・リモートワーク化に最適なシステムを使用する
・必要な手当てや補助を充実させて従業員をサポートする

具体的に何が必要なのかを、細かく見ていきます。

リモートワーク化に最適なシステムを使用する

リモートワークを始める場合は、必要なシステムを可能な限り用意したうえで、業務環境を整備しましょう。

システム・ツールを使わない従来のやり方では、業務効率やセキュリティの面で、大きな問題が生じるためです。

システムを導入すれば、下記のようなメリットが望めるでしょう。

　・セキュリティ性に優れたものなら情報漏洩対策になる
　・コミュニケーションがとりやすくなる
　・離れた環境でもメンバーの進捗状況がわかりやすくなる

昨今の各種システム・ソリューションは、社外でも円滑に、かつ安全に業務を進められるようにセキュリティ水準が高いことが特徴です。

また、コミュニケーションツールを取り入れれば、頻繁に細かいやり取りができるため、コミュニケーション不足による業務の停滞を防げます。

ほかにはタスク・プロジェクト管理ツールなどを運用すれば、自分以外のメンバーの進捗状況もわかりやすくなりますし、業務効率につなげるなら勤怠管理システムの導入なども検討したいところです。

リモート環境でもしっかりと打刻を行うことで、プライベートと業務を線引きし、良い意味で緊張感を持たせることが可能です。

また、リモートワークでも適切な評価をしやすい人事評価システムなども、積極的に取り入れていきましょう。

必要な手当や補助を充実させて従業員をサポートする

リモートワークのデメリットを解消するには、必要な各種手当・補助を充実させることも欠かせません。

自宅などに業務環境を作ってもらうため、会社からの適切なサポートがなければ、理想的な環境は用意できない可能性があります。

たとえば、以下が挙げられます。
　・必要な備品・端末の貸し出し、購入補助
　・リモートワーク中の光熱費・飲食代の補助
　・運動不足解消のための福利厚生（スポーツジム代補助など）

現状、リモートワークに関わる補助や福利厚生を整えることについて、会社に義務はありません。

しかし従業員がデスクの購入費や光熱費を節約しようとして、効率の落ちる業務環境で働くことになれば、結果としてデメリットを味わうのは会社です。

必要なサポートをできる限り用意することが、リモートワークにおいて会社ができる業務環境整備の対策といえます。

リモートワークを始める際は、メリットにばかり注目しがちですが、デメリットにも忘れずに目を向けておく必要があります。

実際に、リモートワークにデメリットを感じた結果、働き方を従来どおりに戻す企業も少なくありません。

しかし前もって対策や課題をなくすポイントを把握しておけば、より良い環境を整えたうえで、リモートワークを推進できます。

システムを取り入れることや手当・補助の見直しを行うことなどを検討したうえで、デメリットを感じにくいリモートワーク体制を導入しましょう。