オフィス改善で採用力を高めるには？企業文化が伝わる職場づくりのポイント

一見、関連性が薄く感じられるオフィス環境と採用力。しかし、社員が集まり、仕事の拠点であるオフィスは、企業の在り方がよく表れています。

以下では、オフィス環境が採用に影響を与える理由を解説します。

求職者は働く環境で企業を選んでいる

現在の求職者は、働く環境を注視して、企業を選んでいます。

オフィスデザイン企業が実施したアンケート調査でも、8割を超える就活者が「オフィス環境を重視して就職企業を決めている」としています。求職者は「企業のリアルな姿」に注目しているのです。

近年の調査でも、企業選びでオフィス環境を重視すると回答した求職者は69%にのぼり、オフィス環境が魅力的だと志望度が「かなり上がる」「少し上がる」と回答した人は合わせて83%とされています。つまり、オフィス環境は単なる福利厚生ではなく、求職者の志望度に影響する採用ブランディングの要素といえます。

特に、職場環境は、会社説明会や面接などで自分が判断できる数少ない情報。開放的な空間で活発に働く社員に将来の自分を重ねられれば、「活躍できる企業」として期待値も向上します。

このように、実際に就職してみなければわからない企業の雰囲気を、求職者はオフィスから感じ取っているのです。

出典：ツナグ働き方研究所「オフィス環境が与える就業意向影響の調査」

オフィスは企業文化を可視化する

オフィスは、無意識のうちに企業文化が可視化される場です。

企業文化とは、働く社員が持つべき価値観や求められる行動を示す言葉。日々の意思決定や取り組み方の基盤となり、仕事で実践しやすいようオフィス環境に反映されていることもあります。

たとえば、創造性を強みとする企業では、新しい発想を促すアートやアイデアを書き留めるホワイトボード、カジュアルなソファなどを設置しています。一方、個人の生産性を重視する企業では、集中しやすいよう個人のスペースを確保することが多いでしょう。

このように、企業によって作業効率が上がる環境は異なり、作業を進めるうえで、オフィスのデザインやレイアウトにも、その違いが自然と現れているのです。

さらに、現在のオフィスでは、空間デザインだけでなくICT環境にも企業文化が表れます。たとえば、ペーパーレス化が進んでいる企業では、場所に縛られずに資料を確認できるため、フリーアドレスやハイブリッドワークを実践しやすくなります。Web会議環境や情報共有ツールが整っていることも、柔軟な働き方を重視する企業姿勢を伝える要素になります。

採用ブランディングやエンゲージメント向上にも効果がある

オフィスによる企業文化の可視化は、採用ブランディングやエンゲージメントの向上にもつながります。

魅力あるオフィスは求職者の記憶に残り、興味を持つきっかけとなるでしょう。また、企業を理解したうえで入社するため、ミスマッチが起こりにくく、エンゲージメントも向上しやすくなります。

たとえば、開放的なガラスで仕切られたオフィスは、先進的でスタイリッシュな企業として印象に残るかもしれません。加えて、求職者は「風通しの良い」企業だと感じ、自分の意見を発言しやすい職場環境だと捉えます。

このように、オフィスが示した企業らしさに共感する人材が集まりやすくなり、行動方針にも納得しているため、定着率の向上も期待できます。

働きやすいオフィス環境を通じて採用力や企業価値を高める考え方は、関連記事 「ESG経営に貢献するグリーンオフィス」でも詳しく解説しています。

ハイブリッドワークが浸透した現在では、企業文化を反映した働きやすいオフィスは求職者が企業理解を進めるための手がかりです。

しかし、個性が見えにくい従来のオフィスでは、企業の魅力を伝えきれていない可能性があります。

以下では、採用力を強化するうえで欠かせない職場環境の改善のポイントを解説します。

快適かつ働きやすい空間をつくる

快適で働きやすい空間づくりは、オフィス環境の改善の最も大切な基盤です。

快適性や機能性に欠けるオフィスは、作業効率を下げ、求職者が働きにくい印象を持つ原因になりかねません。

たとえば、古びた内装は清潔感に欠け、極端な明るさの照明は目の負担となり、効きすぎる空調は不快感から集中力を低下させます。また、書類が積み重なったデスクは乱雑な印象を与えることもあります。

このような不快感は、求職者がオフィスに足を踏み入れただけでわかることも多く、優先的に改善することで、企業の印象を大きく変えられます。

企業文化をデザインで伝える

エントランスや会議室などに企業文化を反映したデザインを取り入れることも、採用力の強化になります。

求職者が面接時に通る場所を重点的に改善することで、企業らしさが伝わりやすくなるためです。

たとえば、エントランスでは、明るいコーポレートカラーを取り入れ、グリーンで温かみを足し、快活さを演出。また、会議室の壁に会社ロゴやグラフィックデザイン化した企業理念を設置して、メッセージを伝える方法も効果的です。

求職者を惹きつける魅力的なデザインは、企業の価値観を発信し、共感を得る機会をつくります。

面接や来客対応で使う会議室は、企業文化を伝える重要な接点です。会議室の見直し方は、関連記事 「会議室の再設計は戦略的投資」でも詳しく解説しています。

相談しやすい場をつくる

社員同士がコミュニケーションできる場を設けることも、求職者が「安心して仕事ができる」と感じるきっかけになります。

ハイブリッドワークの浸透により失われがちな「相談しやすい環境」や「社員同士のつながり」の場を設計できるためです。

たとえば、昼食を取る場として活用されていた休憩室にコーヒーサーバーを置き、社員が集まるカフェスペースとして改善。加えて、気軽に雑談しやすい丸形スタンディングテーブルや、簡単な打ち合わせができるソファ席を設け、多機能化します。

リフレッシュスペースを起点に、社員同士の距離感が縮まれば、孤独感をやわらげ、執務上の質問や相談もしやすくなります。入社したての不安を和らげる場があることは、求職者にとって心強く、企業選びの後押しとなるでしょう。

出典：株式会社日本政策投資銀行 株式会社価値総合研究所「オフィスビルに対するステークホルダーの意識調査2025」

ICT環境を整え、柔軟な働き方を支える

オフィス改善では、内装やレイアウトだけでなく、ICT環境の整備も欠かせません。

たとえば、フリーアドレスを導入しても、ペーパーレス化やWeb会議環境、情報共有基盤が整っていなければ、社員が場所を選んで働きにくくなります。結果として、せっかくのオフィス改善が十分に活用されない可能性もあります。

また、求職者にとっても、ICT環境が整っていることは、入社後の働きやすさを判断する材料になります。Web会議がしやすい環境や、必要な資料にすぐアクセスできる仕組みがあれば、柔軟な働き方を支える企業姿勢が伝わりやすくなります。

そのため、採用力を高めるオフィスづくりでは、空間設計とICT活用を一体で検討することが重要です。

オフィス改善は、空間を整えるだけで終わらせず、採用活動の中で積極的に発信することが重要です。

たとえば、採用サイトにオフィス写真や社員が働く様子を掲載すれば、求職者は入社後の働き方を具体的にイメージしやすくなります。会社説明会や面接時にオフィスツアーを実施することも、企業文化を伝える有効な方法です。

また、社員インタビューやSNS、採用動画などで、オフィス改善の背景や社員の声を紹介すれば、単なるきれいな職場ではなく「なぜその空間にしたのか」という企業の考え方まで伝えられます。

採用力を高めるには、改善したオフィスを求職者との接点として活用し、企業文化や働き方を継続的に発信することが大切です。

オフィス改善は表面的なデザインの問題ではなく、採用戦略を見据えた組織改革でもあります。しかし、オフィス改善を進めようとすると、ボトルネックとなりやすいポイントが存在します。

ここでは、オフィス改善によって、採用効果を高めるために注意したい点を解説します。

企業文化づくりとオフィス改善は社員と共同で行う

休憩スペースは、1つのスペースに複数のリフレッシュエリアを設けることが重要です。

企業文化の策定とオフィス改善は、アンケートやワークショップを行い、社員の意見を聞きつつ共に進めましょう。

求職者が「この企業で働きたい」と思う企業文化をつくるには、まず、社員が「働きたい」と思えることが重要です。また、実際に働く社員の意見なしに、快適な職場環境をつくることは困難です。

実現するには、社員から意見を募って「ありたい企業像」を明確にし、企業が掲げる目標と合わせて新たな価値観や行動指針を定め、職場環境に落とし込みましょう。

仮に、価値観に同意しない社員が現れても、排除せずに意見を反映すると、多様性のある魅力的な価値観が生まれます。さらに、オフィスに体現することで、共感する求職者の幅も広がります。

小さく始めて実績を積み上げる

オフィス改善は小さく始め、「応募人数の増加」や「事業と人材とのマッチ度」の検証を同時進行させることが有効です。

オフィス改善に多額の費用がかかれば、実現の妨げとなるためです。しかし、小規模で始め、効果を検証しながら進めれば、社内の同意も得られやすくなるでしょう。

たとえば、低予算で始める場合は、観葉植物の設置や照明の見直し、収納の整理、会議室の一部改善などから着手できます。より本格的に進める場合は、集中ブースやWeb会議スペースの設置、フリーアドレス化に合わせたICT環境の整備など、段階的に投資範囲を広げる方法もあります。全面リニューアルが難しい場合でも、エントランスや会議室など、求職者の目に触れやすい場所から改善することで、企業の印象を変えやすくなります。

これは、費用に対する反対意見が挙がった際に活用できる方法です。

デザインだけでなく運用まで考える

オフィス改善では、見た目のデザインだけでなく、実際に社員が使い続けられる運用設計も重要です。

たとえば、フリーアドレスを導入しても、席の使い方や書類管理のルールが曖昧なままでは、かえって混乱が生じる可能性があります。また、Web会議スペースを設置しても、予約方法や利用ルールが整っていなければ、十分に活用されません。

採用力を高めるオフィスにするには、空間を整えるだけでなく、社員が働きやすい状態を維持するためのルールやICT環境もあわせて整備することが大切です。

オフィスは、求職者と企業をつなぐ重要な接点です。

働く環境を通じて企業文化や価値観を伝えることで、求人情報だけでは伝わりにくい企業らしさを可視化できます。結果として、自社に合う人材からの共感を得やすくなり、採用ミスマッチの防止や定着率の向上にもつながります。

ただし、採用力を高めるオフィス改善には、デザインやレイアウトだけでなく、社員の働き方、ICT環境、運用ルールを一体で考えることが欠かせません。

東洋通信工業では、自社実践で培ったノウハウをもとに、オフィスの空間設計からICT環境の整備まで一体で支援しています。

採用力を高めるオフィス改善を検討している方は、まずは資料ダウンロードやオフィス見学会をご活用ください。